ETFとインデックスファンドの違い
私は、投資について勉強をはじめる前は、ETFやインデックスファンドというものは分配金が得られる銘柄はあまりなくて、インカムゲインを期待できる商品ではないと勝手に思っていたのですが、探してみると結構な高利回りで運用できるETFやインデックスファンドがある事を知りました。
そして現在は基本的に分配金のある高利回りETFに投資をしているのですが、そういえば「ETFの方が流動性が高い」という理由だけでETFに投資していてインデックスファンドについてあまり検討していなかったので、そもそもETFとインデックスファンドって何が違ってそれぞれメリット、デメリットがあるのか勉強してみる事にしました。
ETFもインデックスファンドも「対象とする指数と出来るだけ同じような値動きになるように作られた投資信託」という点においては変わりありません。
大きな違いでいうとETFは証券取引所に上場していて株と同じように売買できるという点です。
なので一日に何回でも売ったり買ったりする事が可能です。逆にインデックスファンドは一日に一回、基準価格でしか売買できません。
信託報酬に関しては、インデックスファンドも割と安めのものが多いですがETFはそれよりも安いものがおおくこの点に関してはETFが有利。
分配金に関しては、インデックスファンドは分配金を自動で再投資する事が可能ですがETFに関しては分配金を受け取る以外の選択肢はありません。この点に関してはインデックスファンドの方が有利だと思います。
そしてこれは日本に限ったことかもしれないですが、日本の証券会社から投資しようとするとETFは割と買える種類が限られていて海外REITみたいな高利回りな商品に投資できるETFが日本の証券会社だとあまりないです。インデックスファンドだと信託報酬が少し高くはなりますがそういったETFではなかなか投資できない商品を対象とした銘柄もあるのでETFで見つからなかった時にインデックスファンドで探してみるといいかもしれません。
ちなみに私が使っている楽天証券で検索してみたところ2018年3月26日現在で、米国ETFが253銘柄、インデックスファンドが325銘柄購入する事ができるようです。
以上
MLPという投資対象はいったい何なのか
ネットサーフインをしていたところMLPという投資対象がある事を知り、気になったので調べてみました。
・MLPは「マスター・リミテッド・パートナーシップ」の略称で米国で行われている共同投資事業形態の一つです。
・総所得の90%以上を天然資源の探査・採掘・精製・運搬（パイプライン）・備蓄等から得ている事を要件として法人税が免除となります。
・ニューヨーク証券取引所、ナスダック等で取引されています。
特徴としては、法人税が免除され投資家に支払われる配当の利回りがよくエネルギー版のREITのようなものと考えるとわかりやすいと思います。
MLPは投資対象となる事業が、石油貯蔵やパイプラインといった「中流事業部門」の運営なので原油価格に影響されにくいといわれていました。
しかし、原油価格が30ドル前後まで下落するとMLP銘柄も大幅下落しました。MLPの50銘柄で構成する「アレリアンMLP指数」を見てみると2014年8月に50以上だったのが2018年3月現在24と半分以下にまで下落しています。
全然、原油価格に影響されまくりです。
現在の利回りは？日本で投資できる商品は？
楽天証券でMLPに投資できるETFがないかを検索したところ、「Direxion ザックスMLP高配当ETF（ZMLP）」という銘柄が見つかりました。過去5年の値動きはこのようになっています。
なかなかのエグい値動きとなっていますね。
高値からみると3分の１以下にまで下がっています。
もし2014年に買っていたとしたら悲惨な感じになっていますね。
しかし！！現在の利回りはなんと１０．３%もあります。
ただし、四半期ごとの配当は2014年から
$0.76→$0.63→$0.4と減配していっています。
急激な下げからはいったん落ち着いた感もあるので様子見でちょこっと買ってみようかとも思っています。
原油価格は最近は回復傾向で1バレル$60を超えてきていますが今後どうなるかは素人にはわからないので手を出すのは結構怖い商品かと思います。
ただ利回り１０％以上は結構、魅力的なので資金の一部を投入してみるのもいいかと思っています。
もうちょっと考えてみます。
以上
中央銀行が利上げをする理由
中央銀行が利上げをする理由について調べてみました。現在、米国においては段階的に利上げが行われています。一方、日本においては、景気が回復してきているとはいうものの依然ゼロ金利です。
ではまず、中央銀行が利上げをするとどうなるのかを考えてみました。
↓
銀行が企業や個人に貸し出すお金の金利を上げる
↓
企業の金利負担が増える
↓
企業の設備投資や個人の消費が減る
↓
物価が下がる
これだけ見ると、個人や法人の消費が減って不景気になってしまいそうで、金利を上げてもあまりいいことがなさそうなのですが、中央銀行が金利を上げる目的は景気の過熱を抑制してバブルの発生を防ぐ事にあるそうです。
景気がいい時は企業の設備投資や個人の住宅などの購入需要が高くなるので資産価格が上がります。
これが緩やかなインフレであれば問題無いのですが、過度に資産価格が高騰してバブルがおきるとバブルがはじけてしまった時に影響が大きいので、ちょっとずつ利上げして過熱感を抑える事が目的という事です。
では、現在のアメリカの資産価格は高騰しているのでしょうか。
つまり現在のアメリカはバブルなのでしょうか？
不動産がわかりやすかったので不動産で見てみると、アメリカの不動産価格の推移を表す指標として「S＆Pケースシラー住宅価格指数」というものがあります。
これは、全米の住宅価格の推移を総合した指数で2000年1月の価格を100として算出されます。
この指数のサブプライム問題やリーマンショックがあった以前の最高値は2006年月の184.6です。
その後リーマンショックがあり下落しています。
そして現在はどうかというと、直近2018年3月で208.62です。リーマンショック前より10%以上高いです。
これをゆるやかな経済成長に伴うインフレと捉えるか、過度なバブルととらえるのかは人それぞれだと思いますが、注意しておかなければならない事は間違いないでしょう。
以上
外国税額控除ってそもそも税額が多くて税率高い人じゃないと意味ない！？
私は現在、米国の債券や優先株に関する指数に連動するＥＴＦに主に投資しています。これらは外国証券です。ですので、これらのＥＴＦの分配金は米国で10％の源泉徴収がされており、この米国での源泉徴収分が「外国税額控除」の対象となります。
そもそも外国税額控除とは何かというと、「国際的な二重課税を調整する目的で外国で納付した税額を一定の範囲で税額から控除する仕組み」ということです。
つまり、米国でも分配金に対して10％税金をとられ、日本でも残りの90％の分配金に対して20％の税金が引かれていて、これでは二重に税金が引かれているので外国で引かれた分の10％をお返しする（日本で払う税額から控除する形で）ということです。
ただ、全額返してもらえるのかというとそういう訳ではなくて限度額があります。その算式は下記のようになっています。
控除限度額＝その年分の所得税額✖その年分の調整国外所得金額／その年分の所得総額
この式がどういう計算かというと、その年の所得税の額に所得総額に対する外国からの分配金の割合を掛けるということです。
例をあげて計算してみます。
・米国からの分配金・・・１００
・分配金に対する外国税額・・・１０（１００×１０％）
・年間の所得税額・・・２０
・その年分の所得総額・・・３００
控除限度額＝２０×１００/３００
＝６．６
このように外国税額は10ありますが、そのすべてがもどってくる訳ではなく、この例だと10のうちの6.6が日本で払う所得税額である20から控除される形で戻ってくるという事になります。
この計算式だと所得が高くて税率も高い人だと外国税額を全額とり返すことができますが所得が低めで税率も低く所得総額に対する所得税の割合が10％にみたない場合、全額取り返すことができません。
ちなみに、収入が100％すべて米国証券からの配当金だったら分数の計算のところが１になりますので、源泉徴収されている外国税額の方が日本の税額より小さかった場合には全額控除できるという事になります。
わたしも平成29年の確定申告で外国税額控除をしましたが外国源泉徴収額のうち半分くらいしか控除できませんでした。
ただし控除しきれなかった分については翌年以降3年間繰越せるという事も申し添えておきます。
以上
投資を考える上で重要な良い金利上昇と悪い金利上昇って！？
最近、金利にすごく興味があります。
さて、米国の長期金利が上昇しています。
米国10年債の金利は３％に届こうかという勢いです。
私の知識では金利の上昇は通貨高の要因となると思っていたのですが、最近は逆にドルは円に対して安くなっており、1ドル＝106円台まで円高となっています。
なぜだろう？
まず、金利上昇には、良い金利上昇と、悪い金利上昇があるそうです。
【良い金利上昇】
・景気拡大→賃金上昇→ゆるやかなインフレ→資金がインフレヘッジ可能な債券から株式へ→金利上昇
・企業の設備投資による借入増加、個人の借入増加→資金需要が増加する事により高い金利でも借りる借り手が出てくるので金利上昇
【悪い金利上昇】
・米国が財政赤字になる→補填のために国債を発行する→買い手が不足→金利上昇する。
・保護主義的な関税引き上げや移民の制限による賃金上昇によってインフレが加速→インフレヘッジできない債券が売られ金利が上昇
・金利上昇に伴い企業の借入金利も上昇し、企業の金利負担が増加→企業の業績低迷→株価低迷。
良い金利上昇と悪い金利上昇を考えてみた時にこんな感じなのかなと思うのですが、いったい今が良い金利上昇なのか、悪い金利上昇なのかどっちなんでしょうか。
なんでも悲観的に考えがちな自分はきっと悪い金利上昇にちがいない！なんて思っているのですが、
一方で、米国の経済は底堅く、実質GDP成長率は2017年10-12月期まで３四半期連続で２％を上回っているそうです。これだけをみると良い金利上昇という事もできます。
てか、そんなんわかったら今頃、超金持ちだわ！！
以上
米国株で配当支払い時期の異なる株を組合わせて毎月分配ポートフォリオを作る
私は現在、アメリカの株やETFを中心に投資をしているのですが、日本株に比べて四半期配当の多いアメリカ株では次のような作戦をとる事ができます。
配当支払いが「３月６月９月１２月」の四半期配当の会社、「２月５月８月１１月」の会社、「１月４月７月１０月」の会社の株を買えば１月から１２月まで毎月配当がもらえるようになるという訳です。
米国株は権利確定付きの翌月に入金されます。なので、3，6，9，12月が権利確定月の株だと翌月の4，7，10，1月に入金がされます。
そこでそれぞれの配当権利確定月ごとに高利回りな株がないかを調べてみる事にしました。
権利確定が「2，5，8，11月」の銘柄
- BP
BPはイギリスの大手石油・ガス企業です。欧州、米国、カナダ、ロシア、南米、オーストラリアで事業を展開中です。2018年2月21日現在の株価は＄38.84で過去の配当実績で計算した配当利回りは6.1％になります。
結構高いですね！
権利確定が「3，6，9，12月」の銘柄
- iｼｪｱｰｽﾞ米国不動産ETF（IYR）
権利確定が3，6，9，12月の銘柄で配当利回りが高いものは2，5，8，11月が配当の銘柄よりもなかなか見つかりませんでした。知っている方がいたら教えていただきたいです。
私が見つけたなかで割と利回りが高かったのがIYR(iｼｪｱｰｽﾞ米国不動産ETF）です。
このETFは米国の不動産セクターの株式で構成される指数と同等の投資成果をあげる事を目指したETFです。
2018年2月21日現在の株価は＄72.9で配当利回りは4.1%です。
まあまあという感じですね。
権利確定が「1，4，7，10月」の銘柄
- AT＆T（T）
権利確定月が1,4,7,10月の銘柄で配当利回りが高いものにAT＆Tがあります。
AT＆Tは米国の通信会社で主に携帯電話事業、インターネット接続、IPテレビ、ブロードバンドなどのサービスを提供している会社です。
2018年2月22日現在の株価は$36.47で直近の年間配当で計算した配当利回りは5.4％になります。
このように配当時期のズレを利用するれば毎月分配ポートフォリオができます。
他にも高利回り銘柄はあるので継続してリサーチしていこうと思います。
以上
アメリカの財政赤字がヤバイ！？双子の赤字で金利はどうなる？
今日聞いていたラジオの中でアメリカの財政赤字がどんどん増えていて貿易赤字と財政赤字の「双子の赤字」が膨れていく可能性があるような事を言っていました。
実際のところ今どのくらいの財政赤字があって今後どうなっていきそうなのか調べてみました。
過去のアメリカの財政収支について見てみると基本的にアメリカはずっと赤字でした。
ここ最近だと2010年度の財政赤字が１兆６，３４８億ドル。
直近の2017年度が６，６５７億ドルのマイナスです。
日本の国家予算が１００兆円くらいなので、いかに大きな赤字かがわかりますね。
さらに、トランプ政権下のもと法人税減税が行われるので財政赤字が膨らむとも言われています。
この赤字をどうやって補てんするかというと国債を発行するわけなのですが2018年の米国債の純発行額は前年の2倍の1兆3,000億ドルに達する見込みだそうです。
10年米国債の長期金利は2018年2月現在、3%に届きそうなところまで来ています。
国債の発行額が増えるという事は今以上に金利が上がる事も十分考えられます。
そうなると私の好きな債券系の証券を買い増すチャンスが来るという事なので焦らずに状況を見て買っていこうと思います。
ここ数年、世界的に金利が低い状況が続いていましたがこれからはある程度の利回りをとれるチャンスが来る事を期待します！
